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フルーツアドバイザー認定制度について

　フルーツアドバイザー認定制度は、日本の果物販売者の資質の向上を図るために創設されました。
今や、日本の果物消費量は下降線をたどるばかりで、後進国にも遅れをとっています。かたや、子供たちの肥満は進み、３人にひとりが何らかの成人病の兆候があるとさえいわれています。国民の健康が危ぶまれている昨今に、健康によいとされる果物を販売する私たちにできることは、正しい知識を身につけ、ひとりでも多くの消費者に果物のよさを知らしめることです。果物の消費量の増減は国民の健康度のバロメーターともなりうるのではないかと考えております。

　大阪果物商業協同組合　フルーツアドバイザー認定委員会が創設しましたこの「フルーツアドバイザー認定講座」は　アドバイザー資格を授与する機関ではありますが受講者に直接的に利益をもたらすものではありません。したがって受講者ひとりひとりが普段の勉強を怠らず、切磋琢磨をつづけ、この資格を業務に最大限に生かしていただくものです。

　私たち果物屋は他国にはない果物に対する思い入れがあります。また日本には多くの果樹試験場があり日々新品種の研究に余念がありません。次々と新品種が登場する中で、農業に関する知識がこれらのよしあしを判断する手助けになることでしょう。

　健康ブームにのって、いまや消費者は専門家よりも勉強し肥満や病気のメカニズムについてよくご存知です。わたしたちは日々知識の蓄積を怠ってはいけないと思います。特に、果物についての知識はかなり専門的な内容が要求されます。
　農学、医学、栄養学、商品学そして経営学にいたるまで多くのことを学ばなければこれからの果物店はやっていけないのではと思います。

　消費者の立場にたって、知恵を絞りアイデアを凝らして、そして「うまい」果物を提供しつづけることが私たちの使命であり、生きがいでもあるのではないでしょうか。
　プライドを持ってこの仕事に励もうではありませんか！

日本フルーツアドバイザー協会会長　西口　勝
　 　
　

   フルーツアドバイザー講座は、大阪果物商業協同組合から始まった事業です。

　おいしい果物を普及させ、果物は文化であるということを広めていくためにも、果物のプロを育成していくことが重要であり、消費拡大の一助につながるということがわかりました。
　
　なぜ、フルーツアドバイザー講座た始まったか。その趣意をじっくり読んでください。

現在、流通マーケットはますます二極化が進んでいます。一つはマクドナルドに代表されるようなアルバイト中心の“大手マニュアル系流通業”です。そして、もう一方は私たちのような“それぞれの分野に特化した専門店”です。今後私たちのような専門店は、よりプロとしての知識と技術を高めないと、その存在意義を問われかねません。

　この制度はフルーツの持つ「楽しさ」や「おいしさ」、「生い立ち」などをお客様に伝える、フルーツ販売のプロとしての『フルーツアドバイザー』という資格制度です。

　私たちが営む果物専門店の歴史は、明治の初期に原型ができ、後期になって業態確立したと思われます。

<参考：江戸時代に、すでに千疋屋総本店が果物と野菜を売る店舗を創っています。>

　当時果物専門店は、八百屋・魚屋など日常の食料を扱うところに比べて文化性の高い商店経営をしていました。　

　例えば、銀座千疋屋の斎藤義政氏が書かれた「くだもの百科」は、氏の教養の高さと果物への愛情そしてその文化を広めていこうとする志が、感じられる名著です。そのほかにも多くの果物を扱う人が、情熱を注いで世界に冠たる素晴らしい果物文化を日本で作ってきたのです。

　ヨーロッパやアメリカ、アジアにおいてもマーケットには様々な果物がバスケットに盛られたり、陳列台に置かれて販売されています。しかし、日本ほど果物の価値を高めて販売しているところはありません。このことは、人件費の世界一高い日本で果樹栽培を守っていくという崇高な使命の一翼を担っていることを、私たちはもっと意識してもいいのではないかと思っています。このような素晴らしき“天の恵み”を生業として携われることに、大いなる喜びとプライドを持って仕事に取り組もうではありませんか！

　また、BSE、鳥インフルエンザ、無認可農薬問題など食の安全は、今や重大な社会問題になっており、お客様の関心も急速に高まっています。そのほかにも果物自体の食べ方、栄養、産地などお客様が知りたいことや私たちが伝えねばならないことは、たくさんあります。いまこそ“フルーツの伝導師”・フルーツアドバイザーが必要とされています。

　フルーツアドバイザーに特に必要な資質はありません。しかし、私たちは、フルーツを通じてお客様と接することが仕事です。フルーツ大好きで、人間が好きなことは必要でしょう。

　また、フルーツという素材を使って、商品開発や業態開発など新しいマーケットを開発していく意欲を持つ人。目の前の課題を一歩づつ解決していき、自らのスキルを向上させる意欲を持つ人など、プロとしての努力を怠らない人がより求められていると考えています。